産業保健に寄り添い10年以上
かんたん、やさしい健康管理システム
様々な業種の企業や大学、官公庁でご導入いただいています！
導入実績（一部）
WEBINAR
ウェビナー
従業員の健康管理や産業保健に携わる方々のお役に立つようなセミナーを開催しています。
What is
Be Health?
かんたん、やさしい
健康管理システム
「Be Health（ビーヘルス）」は、使いやすさと柔軟性を追求した健康管理システムです。従業員の健康管理にまつわる面倒な事務作業を大幅に減らすことが可能になります。
NEWS
2024年11月01日
2024年10月03日
PRICE /
FUNCTION
料金・機能
「働く人が一人でも健康になってほしい」という想いから、Be Healthは安さにチャレンジ。長年産業保健に向き合ってきた私たちだからこそ、充実の機能でシンプルにサポートします。
Be Healthは安さにチャレンジ
健康管理システム導入のハードルを下げるために、
導入費用・保守費用の最安値にチャレンジしています。
導入費用・保守費用の最安値にチャレンジしています。
健康管理システム導入のハードルを下げるために、
導入費用・保守費用の
最安値にチャレンジしています。
導入費用・保守費用の
最安値にチャレンジしています。
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01
従業員１人あたりのコスト最安値にチャレンジ
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02 5年間でのトータルコスト最安値にチャレンジ
Be Healthの導入価格イメージ
（従業員数1,000名の場合）
Be Healthの主な機能
健診も面談もストレスチェックも。多岐に渡るデータをかんたんにまとめられます。
健診機関から集まる様々なフォーマットの健診データも、Be
Healthならかんたんに統一・取り込み。面談の記録を入力したり、ストレスチェックの回答データを紐づけたり、柔軟にデータを取り込める仕様なので、バラバラだったデータをかんたんにまとめることができます。
毎年増える健診データも、全て取り込みかんたん管理。人間ドック学会基準での判定統一もできます。
データを一元管理できるから、個人の健診結果を経年で閲覧したり、残業時間を取り込んで過重労働リスクを見える化することもかんたん。人間ドック学会の基準で判定を統一したり、健診結果票の原本PDFを紐づけて保管したり、実際の産業保健に役立つ機能が標準装備されています。
今すぐケアするべき従業員をかんたんにピックアップ。事後措置の時間が確保できます。
健診は実施したあとが重要。運用に合わせて、受診勧奨値を上回る対象者や、服薬していても改善していない対象者をかんたんに抽出することもできます。Be
Healthを効率的に活用することで、これまで事務作業の負担が大きくなかなかしっかり取り組めなかった事後措置に時間を割くことができるようになります。
Security
安心のセキュリティ
国際的なセキュリティ認証であるISO27001（ISMS）とISO27017（クラウドセキュリティ）、及びプライバシーマークを取得しておりますので、セキュリティ面でも安心してお使いいただけます。
ISO27001(ISMS)
ISO27017 (クラウドセキュリティ)
プライバシーマーク
CUSTOMERS
VOICE
ご利用企業様の声
「Be Health」は業種を問わず、様々な企業様にご導入いただいております。「Be Health」をご活用いただいているお客様の事例をご紹介します。
シンプルな構成で使いやすい「Be Health」を導入することで、産業保健業務の運用を見直し。これまでの紙カルテの管理、事務的な作業から解放されました
私たち産業保健スタッフに寄り添い、「小売業の産業保健」としてやりたい形を一緒になって目指してくれます
面談記録の管理が劇的に変わり、業務が効率的になりました
健診事後措置に活用して『ホワイト500』の取得に役立ちました
健診データ管理について、点で追っていたものが線でつながり効率的になりました
様々な健診結果をデータで一元管理 事業所が多くても効率化できました
紙からデータ管理にできたので複数事業所の健診結果を一元管理できるようになりました
特殊健診の作業歴や休職状況の管理も可能に
健康管理システムの導入で煩雑な管理が一挙に解決しました
特殊健診のデータも一元管理
定期健診とは異なる特殊健診のデータでも簡単に取り込みができるようになりました
KNOW-HOW
ノウハウ資料
従業員の健康管理に向き合う方々が、すぐに活用できるようなノウハウ資料を公開しています。
「健康経営®」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。
Column
お役立ち情報
産業保健に関する法令や、取り組みの事例、健康診断の基礎知識、健康経営への取り組みなど、産業保健に携わる方々のお役に立つような情報を随時発信しています。
健康経営度調査（調査票）について
健康経営優良法人認定制度には、「健康経営度調査」と呼ばれるものがあります。これは、法人の健康経営の取組状況と経年での変化を分析するとともに、「健康経営銘柄」の選定及び「健康経営優良法人（大規模法人部門）」の認定にあたって […]
産業保健専門職として何をどこまで行うか
産業保健活動の範囲は幅広いものですが、産業保健専門職の活動時間は限られております。また、本来は会社が行うべき判断や対応を、産業保健専門職に押し付けてくるケースも少なくないものと思われます。よかれと思って自らの権限を超える判断を行ってしまったため、かえって労働者とのトラブルになってしまう可能性も否めません。このような中、産業保健専門職においては、行うべきことの優先順位や自らに求められる役割を踏まえながら、日々の活動を行っていくことが重要となります。
ICTを産業保健活動の中でどう活用していくか
ICTを活用することで、産業保健スタッフの負担を低減するだけでなく、健康管理施策の平準化や、ミスを減らすことにもつながることが期待できます。今回は産業保健活動におけるICT活用のポイントや留意点などを中心に解説したいと思います。
